ルーツツーリズム 故地側の対応
地方自治体には、ルーツツーリストを単なる一時的な観光客としてではなく、地域と深い感情的つながりを持つ「関係人口（Relationship Population） 」を生み出す存在として捉えてもらいたい。
ルーツツーリストは、自分の祖先ゆかりの地を訪れることで、その地域に特別な愛着や帰属意識を抱くようになる。これは一般的な観光とは大きく異なる点であり、地方創生を考えるうえでも極めて重要な意味を持つ。
イタリアでは、「ルーツツーリズムマネージャー」と呼ばれる専門職の育成が進められている。彼らは旅行者の家系背景を踏まえながら、役場や教会の記録調査を支援し、一人ひとりに合わせた旅程を設計する。
沖縄県内の自治体でも、ルーツ調査の相談窓口を設置し、一世の出身地の特定や親族探し、墓所調査などに対応している例がある。
ただし、公的機関が個人のルーツ探求にどこまで関与するべきかについては、慎重な姿勢も必要である。ルーツ探求は極めて私的な営みであり、調査の過程で、思いがけず先祖の負の歴史が明らかになる場合もある。中には複雑な感情を抱いたり、調査そのものを途中で断念したりする人もいるだろう。
先祖探求は、人の心の深い部分に触れる行為である。それゆえに感動を与える一方で、時として痛みを伴うこともある。そのため、自治体職員が個別調査に深く入り込みすぎるのではなく、一定の距離感を保ちながら支援することが望ましい。
日本でも、ルーツツーリズムマネージャーのような役割を担う担当者を配置すること自体は非常に有意義である。その担当者が中心となり、ルーツツーリスト向けの情報発信を行い、来訪時には体験型・調査型それぞれに応じた滞在支援を行うのである。
しかし、特に調査型ルーツツーリズムにおいて、自治体職員が調査に同行したり、個人調査を代行したりする必要まではないだろう。
ルーツツーリストを関係人口へとつなげるためには、心のこもった「おもてなし」が欠かせない。重要なのは、単に観光客として迎えるのではなく、「祖先の地へ帰ってきた人」として迎え入れる姿勢である。
海外では、ルーツツーリズム関連のイベントに参加した旅行者を、自治体の首長自らが出迎え、歓迎スピーチを行う事例もある。また、イタリアや日本の一部自治体では、帰郷した子孫に対して「名誉市民」の称号や記念盾を贈る取り組みも行われている。
ルーツツーリストと地域住民を結びつけることも、自治体の重要な役割である。たとえば、役所が地区会長や地元の古老を紹介し、地域の昔話や生活文化について語ってもらうことで、旅行者は先祖がどのような暮らしをしていたのかを具体的に想像できるようになる。このような交流の場を設けることで、ルーツツーリストは「自分もこの地域コミュニティの一員なのだ」という強い帰属意識を抱くことになるだろう。
もうひとつ、自治体側に求めたいのがルーツツーリズムの宣伝活動である。海外では、おもにディアスポラ（故郷を離れた人とその子孫）に直接響く「感情的な訴求」と、最新のデジタル技術を組み合わせた戦略が取られている。
たとえばイタリアは、世界に８０００万人いるとされるイタリア系移民の子孫に対し、デジタルプラットフォーム「italea.com」を通じて、さまざまな情報提供と優待制度を提供している。これにより、ルーツツーリストは事前の情報収集をオンラインで完了させ、現地を訪れた際にはどっぷりと「情緒的な体験」だけに集中することができる。このような専用サイトがあるひとで、ルーツツーリストは２４時間いつでもどこからでも事前調査が可能となる。一方、故地側は来訪者の動線を把握でき、地元商店（Italea Card提携店等）へ誘導しやすくなる。また優待制度や限定体験へのアクセスもスムーズに行えるようになり、両者にメリットがある。
大規模な「帰還イベント」も各国で開催されている。スコットランドは２０１４年を「故郷への帰還の年」とし、全土で１０００以上の文化・歴史イベントを開催した。アイルランドでは２０１３年に、国民が海外の親戚に招待状を送るという「草の根」の宣伝手法をとり、世界中から数十万人のディアスポラを呼び戻すことに成功した。日本でも５年に一度、世界中の沖縄系移民の子孫が集う「世界のウチナーンチュ大会」が開催されている。２０１６年の第６回では４３万人が来場し、そのうち約７４００人は海外からの参加者だった。
SNSやYouTubeも盛んに活用されている。たとえば若い世代をターゲットに、子孫が実際に故地を訪れて感動する様子を収めたビデオが作れている。ガーナの「帰還の年（Year of Return）」では、アフリカ系アメリカ人のセレブリティを起用し、SNSを通じて母国への誇りをアピールすることで爆発的な拡散効果を生んだ。
イタリア・シチリア州にある人口約１万人の町ムッソメーリ は、イタリアのどこにでもある地方の町だが、「Mussomolesi nel Mondo（世界中のムッソメーリ出身者）」というFacebookページを運営し、町の過去の写真や伝統行事の映像など世界中のディアスポラと共有することで、遠く離れた地からも故郷への関心を維持できるように努めている。また、郷土料理や地元の特産品を「先祖の味」としてルーツツーリスト に紹介してもらい、帰宅後も「地域のアンバサダー」として製品を購入・宣伝してもらうこともできる。このような心のこもった応援が得られるのも、ルーツツーリストが単なる一時的な訪問者（交流人口）ではなく、地域と深い感情的つながりを持つ関係人口だからである。今後の地方再生には、この関係人口をいかに増やすかが最も重要となってくる。それにはルーツツーリズムこそが最適なのである。海外ではいち早くそれに気付いている。日本でも同様の活動を早急に開始すべきである。
自治体にもう一つ求められるのが、ルーツツーリズムに関する積極的な情報発信である。海外では、ディアスポラ（故郷を離れた人々とその子孫）に向けた「感情的な訴求」と、最新のデジタル技術を組み合わせた戦略が重視されている。
イタリアでは、世界に約８０００万人いるとされるイタリア系移民の子孫に向けて、「Italea」というデジタルプラットフォームを運営している。この仕組みにより、ルーツツーリストは事前の情報収集や旅程準備をオンラインで済ませ、現地では感情的・文化的な体験に集中できるようになっている。また、自治体側にとっても、来訪者の動向を把握しやすくなり、地元商店や宿泊施設への誘導、優待制度の運営などが行いやすくなるという利点がある。
各国では、大規模なルーツツーリズムイベントも開催されている。
スコットランドは２０１４年を「故郷への帰還の年」とし、国内各地で千件以上の文化・歴史イベントを開催した。
アイルランドでは２０１３年、国民が海外の親族へ招待状を送るという「草の根型」のキャンペーンを展開し、世界中から多くのディアスポラを呼び戻すことに成功した。
日本でも、五年に一度、「世界のウチナーンチュ大会」が開催されている。これは世界中の沖縄系移民の子孫が集う国際的イベントであり、２０１６年の第６回大会では約４３万人が来場し、そのうち約７４００人が海外からの参加者であった。
近年では、SNSやYouTubeを活用した情報発信も重要になっている。若い世代を対象に、実際に祖先の地を訪れた子孫たちの感動体験を映像化し、共感を呼ぶ事例も増えている。
ガーナの「帰還の年（Year of Return）」では、アフリカ系アメリカ人の著名人を起用し、SNSを通じて「祖先の地への帰還」を発信したことで、世界的な話題となった。
イタリア・シチリア州の人口約１万人の町ムッソメーリでは、「Mussomolesi nel Mondo（世界中のムッソメーリ出身者）」というFacebookページを運営している。そこでは、昔の町並みの写真や伝統行事の映像、郷土料理などを世界中のディアスポラと共有し、遠く離れた土地に暮らしていても故郷への関心を持ち続けられるよう工夫している。
また、郷土料理や特産品を「先祖の味」として紹介することで、旅行後もルーツツーリストが地域産品を購入したり、周囲に紹介したりする「地域のアンバサダー」となっていく。
このような継続的な応援が生まれるのは、ルーツツーリストが単なる一時的な観光客ではなく、地域と感情的につながった関係人口だからである。
今後の地方再生においては、この関係人口をどれだけ増やせるかが重要になる。その有力な手段の一つが、ルーツツーリズムなのである。
イタリアのプロジェクト名「Italea」は、植物の「接ぎ木（Talea）」に由来している。かつて故郷という母体から切り離され、異郷の地で根を張った「枝」である移住者たちが、長い年月を経て再び故郷へ戻り、地域と再び結びつく。その姿を象徴した名称である。
この「接ぎ木」の過程を通じて、地域には新しい生命力がもたらされる。過疎化が進んだ村に、新たな物語や人とのつながりが芽吹いていくのである。たとえルーツツーリストが、先祖の記憶を完全に復元できなかったとしても、その土地が「帰ってきた」という実感を少しでも与えることができれば、その地域は世界中に強い支援者を持つことになるだろう。
自治体には、この「接ぎ木」を支える確かな土壌としての役割を果たしてもらいたい。