全国規模の紳士録・商工人名録・会社役員録



紳士録

 明治時代から昭和10年代までの中産階級以上の資産家を調べることができます。これらの名簿に記載があれば、相当な財産を所有していたことが証明されます。


『日本紳士録』 第40版 昭和11(1936)年  交詢社編

 明治22(1998)~昭和19(1944)年を閲覧可能  

 昭和11(1936)年の40版では、第三種所得税50円以上か営業収益税70円以上を納税していた約187,000名を収録しています。当時の中産階級以上の人々をほぼ全員を網羅しています。ただし版によって地方の収録には相違があります。

明治22(1889)年

明治25(1892)年

明治29(1896)年

明治30(1897)年

明治32(1899)年

明治33(1900)年

明治34(1901)年

明治35(1902)年

明治36(1903)年

明治41(1908)年

明治42(1909)年

明治43(1910)年 第14版

明治43(1910)年 第15版

明治44(1911)年

大正元(1912)年

大正2(1913)年

大正3(1914)年

大正4(1915)年

大正5(1916)年

大正7(1918)年

大正8(1919)年

大正9(1920)年

大正10(1921)年

大正11(1922)年

大正13(1924)年

大正14(1925)年

大正15(1926)年

昭和2(1927)年

昭和3(1928)年

昭和4(1929)年

昭和5(1930)年

昭和6(1931)年 第35版

昭和6(1931)年 第35版 附録

昭和7(1932)年

昭和8(1933)年

昭和8(1933)年 附録 多額納稅者名簿

昭和9(1934)年

昭和9(1934)年 全國主要銀行會社職員録

昭和10(1935)年

昭和11(1936)年

昭和12(1937)年

昭和13(1938)年

昭和14(1939)年

昭和15(1940)年

昭和16(1941)年

昭和17(1942)年

昭和18(1943)年


『大衆人事録』 第14版 昭和17(1942)年 東京篇 帝国秘密探偵社編

 昭和3(1928)年~昭和18(1943)年を閲覧可能 

 昭和17~18(1942~3)の第14版は「東京篇」(1942年)約44,000名、「北海道・奥羽・関東・中部篇」(1943年)約42,000名、「近畿・中国・四国・九州篇」(1943年)約40,000名、「外地・満支・海外篇」(1943年)約25,000名の4分冊に分かれ、合計で151,000名が収録されています。『日本紳士録』と比べると、収録人数は劣りますが、記載されている情報量は圧倒的に多くなっています。族称、経歴、宗教、趣味、家族などが判明します。

昭和3(1928)年

昭和5(1930)年 アーソ之部

昭和5(1930)年 ターワ之部 補遺

昭和7(1932)年 アーソ之部

昭和7(1932)年 ターワ之部 

昭和10(1935)年

昭和12(1937)年

昭和13(1938)年 第12版 東京篇

昭和13(1938)年 第12版 北海道・奥羽・関東・中部・外地・満州・支那・海外篇

昭和13(1938)年 第12版 近畿・中国・四国・九州篇

昭和14(1939)年 東京篇

昭和15(1940)年 改訂第13版 東京篇

昭和15(1940)年 第13版 関東・奥羽・北海道篇

昭和15(1940)年 第13版 中部篇

昭和15(1940)年 第13版 近畿篇

昭和15(1940)年 第13版 中国・四国・九州篇

昭和15(1940)年 第13版 外地・満支・海外篇

昭和17(1942)年 第14版 東京篇

昭和18(1943)年 第14版 北海道・奥羽・関東・中部篇 

昭和18(1943)年 第14版 近畿・中国・四国・九州篇

昭和18(1943)年 第14版 外地・満支・海外篇


『人事興信録』 第15版上  昭和23(1948)年 人事興信所編

  明治36(1903)年~昭和23(1948)年を閲覧可能

 私立探偵の先駆であった内尾直二が明治35(1902)年に渋沢栄一の援助を受けて刊行を始めたもので、全国的な紳士録としては明治22年(1889)に発刊された『日本紳士録』に次いで古いものです。

 第15版(昭和23年刊行)には約30,000名が収録されています。現在、名古屋大学がデータベース化に着手し、第4版(大正4年1月版)は全文を検索することができます。

明治36(1903)年

明治41(1908)年

明治44(1911)年 第3版 皇室之部、皇族之部、い(ゐ)之部―の之部

明治44(1911)年 第4版 く之部―す之部

大正4(1915)年

大正7(1918)年

大正10(1921)年

大正14(1925)年

昭和3(1928)年

昭和6(1931)年

昭和9(1934)年 第10版上巻

昭和9(1934)年 第10巻下巻

昭和12(1937)年 第11版 改訂版上巻

昭和12(1937)年 第11版下巻

昭和14(1939)年 第12版上巻

昭和14(1939)年 第12版下巻

昭和15(1940)年 第12版上巻

昭和15(1940)年 第12版下巻

昭和16(1941)年 第13版上巻

昭和16(1941)年 第13版下巻

昭和18(1943)年 第14版上巻

昭和18(1943)年 第14版下巻

昭和23(1948)年 第15版上巻

昭和23(1948)年 第15版下巻


『国民過去帳. 明治之巻』 昭和10(1935)年 大植四郎編 尚古房

 日清戦争(明治27年)以前に死亡したあまり知られていない人物について、墓碑、新聞、官報などから得た情報を記載しています。


『全国府県会議員姓名録』 明治22(1889)年  吉田仁三郎 編

 府県会議員の選挙区、氏名、族称、職業、生年月が記載されています。


『帝国名誉録』 明治23(1890)年 帝国名誉会編

 全国の名士約200,000名を府県道の住所別に掲載しています。経歴はありません。


『衆議院議員実伝』  明治23(1890)年 関谷男也編 同盟書房

 第一回の衆議院議員選挙で当選した300名の経歴が詳しく掲載されています。  『帝国衆議院議員実伝』という文献も国立デジタルライブラリーにはありますが、内容は同じです。


『衆議院議員実伝』 明治23(1890)年 三好守雄編

  同名の文献ですが、著者も内容も異なります。


『大日本帝国議員』 明治23(1890)年 小林茂太郎編 東陽堂

 全国の府県会議員の氏名、住所、族称、職業を掲載しています。 


『代議士列伝 : 大日本帝国衆議院』 明治23(1890)年 渡辺勝用編 発芽堂

 上記の2冊に比べると薄い冊子です。  


『新撰衆議院議員列伝 : 滄海拾珠』 明治27(1894)年  小原吉之助、市川万太郎 著 静法堂

 全国の衆議院議員の経歴が詳しく掲載されています。  


『帝国名望家大全』 明治28(1895)年 吉野民司編

 全国の名士を府県道の住所別に列記しています。経歴はありません。


『全国多額納税者互選名鑑』 明治31(1898)年 梅田正勝編 溝口摂弥出版 


『現今日本名家列伝』 明治36(1903)年 日本力行会出版部

 政治家、学者、教育家、法律者、美術家、軍人、医者、宗教家、実業家など2.000名の伝記を掲載しています。


『日本現今人名辞典』 明治36(1903)年 日本現今人名辞典発行所

 明治33(1900)年版明治34(1901)年版もあります。明治33年版の収録人数は12,000名です。


『新撰衆議院議員列伝』  明治36(1903)年 田中重策編 日本現今人名辞典発行所 

『朝野紳士伝』 明治43(1910)年 須藤幸太郎編 第一興信所

『信用名鑑』 明治44(1911)年 信用名鑑発行所 



『日本紳士名鑑』 明治45(1912)年 須藤常編 日本紳士名鑑発行所

 詳細な経歴が載っています。


『現代人物史』 明治45(1912)年 武藤頼母編 中外新聞社 


『大日本人物誌 : 一名・現代人名辞書』 大正2(1913)年 成瀬麟、土屋周太郎編 八紘社出版 

 収録人数は6,300名です。


『大日本帝国市町村長銘鑑 第1輯』 大正2(1913)年 教育実成会編

 全国の市町村長、1,000名の経歴を掲載しています。

 

『世界年鑑 第7回』 大正2(1913)年 伊東祐穀編 博文館 

 政府職員、貴族院議員、衆議院議員、全国多額納税者、全国商業会議所正副会頭、全国銀行頭取、全国主要会社社長を掲載しています。明治42(1909)年版明治44(1911)年版もあります。


『日本之精華』 大正3(1914)年 北川由之助編 毎日通信社

 約3,000の名士、会社を掲載しています。名士については現住所ではなく、出身地別に編集されています。


『大正名家録』 大正4(1915)年 原田道寛編 二六社編纂局

 名士のなかには家紋の図が掲載されている者がいます。他に無い本書の特徴です。  


『全国五十万円以上資産家表 時事新報社第三回調査』 大正5(1916)年 時事新報社

 全国の50万円以上の資産家を地域別に紹介しています。


『大日本紳士名鑑』 大正5(1916)年 竹内伊四郎編 明治出版社

 全国の町村役場から名士の情報を提供してもらいまとめた文献です。市および植民地は類書が多いため省かれています。


『大正人名辞典』 大正6(1917)年 東洋新報社編   

 全国の名士3,630名の詳細な伝記が掲載されています。


『社交要録』 大正7(1918)年 ジャパン・マガジーン社編

 東京・大阪・京都・横浜・神戸市の名士3,000名をアルファベット順で掲載しています。 


『大日本実業家名鑑』上 大正8(1919)年 上巻著者実業之世界社編纂局編

 上巻には東京府、神奈川県、群馬県を収録し、下巻には他の地域と外地を収めています。 


『人事信用調査録』 大正11(1922)年 堀野稔編 日本秘密探偵社

 役職、肩書のほかに収入年額と信用程度が記載されています。


『一九二四年に於ける大日本人物史 : 御成婚紀念復興之魁』 大正13(1924)年  東京朝日通信社 編


『現代人事調査録』 大正14(1925)年 猪野三郎編 帝国秘密探偵社

 全国の名士を網羅し、家族欄の記載には本人の戸籍簿を利用しています。


『大日本人物史 : 銀婚記念』 大正14(1925)年  大日本人物史編纂社編


『現代紳士録 : 出身学校別』 大正15(1926)年版 日本秘密探偵社編

 専門学校以上の学歴を持つ全国の名士を掲載しています。卒業した学校、卒業年度が分かります。


『新興日本名士録 : 帝都復興之現勢』 昭和2(1927)年 帝国時事通信社編 


『現代日本人名大辞典. 昭和5年版』 昭和5(1930)年 東邦通信社編纂 


『大日本人物史. 昭和5年度版』 昭和5(1930)年 新田宗盛著 帝国時事通信社 


『最新業界人事盛衰録』 昭和6(1931)年版 通俗経済社編

 名士の家族についても触れており、その情報源は名士本人の戸籍からのものです。


『日本人事録』 昭和6(1931)年 日本人事通信社編

 収録人数は少ないですが、一人一人の似顔絵が掲載されています。  


『大日本人事録 : 全国銀行会社附記』 昭和7(1932)年 国際公論社

 全国の名士を網羅し、本土だけではなく外地にも及びます。族称、学歴、趣味、宗教などが記載されています。


『紳士興信録. 昭和8年版』 昭和7(1932)年 内外電報通信社、人物評論社編 内外電報通信社 

 趣味、宗教についても記載されています。


『現代日本名士録. 昭和7年版』 昭和7(1932)年 よろづ案内社

 主に東京および近郊の名士を収録しています。


『全国貴族院多額納税者議員互選人名総覧』 昭和7(1932)年 銀行信託通信社出版部

 貴族院議員を互選する全国の多額納税者の名簿です。 


『大日本人物史. 昭和7年度版』  昭和7(1932)年 国際聯合通信社編


『昭和人名辞典』 昭和8(1933)年 光人社  


『財界二千五百人集 本編』 昭和9(1934)年 財界二千五百人集編纂部編 


『現代日本人名選』 昭和9(1934)年 毎日新聞社

 12,457名を収録しています。『日本人名選』とあわせると昭和4(1929)年~昭和18(1943)年を閲覧可能です。

『毎日年鑑. 昭和7年附録(毎日年鑑人名録)』

毎日年鑑. 昭和9年別冊(現代日本人名録) 』

『毎日年鑑. 昭和11年別冊(日本人名選) 』

『日本人名選  職名別 昭和12年』 大阪毎日新聞社、東京日日新聞社編

『日本人名選』 昭和13年 大阪毎日新聞社、東京日日新聞社編 

『日本人名選』 昭和15年 大阪毎日新聞社、東京日日新聞社編 

『日本人名選   附・満支人名選  昭和16年』 大阪毎日新聞社、東京日日新聞社編

『毎日年鑑 昭和18年 日本人名選』 大阪毎日新聞社、東京日日新聞社編 


『帝国人事大鑑』 昭和11(1936)年 帝国日々通信社編

 昭和7(1932)年版昭和9(1934)年、昭和11(1936)年版があります。


『軍国日本人物大鑑 : 憲法発布五十周年議会政治創刊五周年記念』 昭和13(1938)年 議会政治社 


『国勢人物選集 1』 昭和14(1939)年 人事通信社編 

 全国の有名な名士588名を収録しています。


『市町村人事録』 昭和16(1941)年  国際通信社編

 市町村別に名士を掲載しています。昭和17(1942)年版もあります。


『東亜政治経済文化大観』 昭和17(1942)年 国際通信社 

 全国の名士を都道府県別に掲載しています。昭和16(1941)年版もあります。


『国民奉公録 聖戦記念』 昭和17(1942)年 帝国聯合通信社 


商工人名録

 明治時代から昭和にかけて企業(個人事業主を含む)を経営していた人物の情報を知ることができます。ご先祖が商人だった、会社経営者だったという方はぜひご確認ください。 


『日本全国商工人名録』  明治25(1892)年版 日本全国商工人名録発行所編

 明治25(1892)年~昭和6(1931)年を閲覧可能

 日本最古の企業年鑑といわれるものです。記載方法は第一に都道府県、市町村、地域別に分けられ、第二に営業種別に分けられ、第三に種別ごとに営業細目、営業税、所得税、商標(家印)、商号(屋号)、代表者名、住所、電話番号、取引銀行名などが掲載されています。

大正3(1914)年版

大正5(1916)年版

大正8(1919)年版

大正10(1921)年版

大正14(1925)年版

昭和6(1931)年版


『大日本紳士顕世鑑』 明治27(1894)年 高木佐登志編 大日本実業会

 全国の銀行本店・支店の役員と支店長、主要会社の社長を掲載しています。


『大日本商工名鑑』 明治32(1899)年 牧野元良編 商業興信所

 全国の経営者約75,000名を地域別、業種別に掲載しています。


『商工興信録 北海道,奥羽地方』 大正元(1912)年 商工興信合資会社 

 北海道・青森・秋田・山形・宮城・福島県が収録されています。

大正6(1917)年 北海道 奥羽 新潟地方

大正8(1919)年 本州中部地方(愛知・岐阜・三重・・静岡・山梨・長野・福井・石川・富山県)


『帝国興信録』 第2版 大正7(1918) 帝国興信社編

 大正6(1917)年~大正7(1918)年を閲覧可能

 全国の営業税10円以上の企業、または所得税5円以上の納税者(事業主)が収録されています。営業科目別に分類され、住所、商標・商号、代表者名、電話番号などが記されています。

大正6(1917)年版


『帝国興信要録』 昭和4(1929)年 帝国興信要録発行所

 大正6(1917)年~昭和4(1929)年まで閲覧可能

 帝国興信社が出している別の興信録です。内容は『帝国興信録』と似ていますが、昭和4(1929)年のものまで国立デジタルで閲覧できます。

大正6(1917)年版

大正7(1918)年版

大正8(1919)年版

大正9(1920)年版

大正11(1922)年版

大正14(1925)年版

大正15(1926)年版

昭和2(1927)年版

昭和3(1928)年版

昭和4(1929)年版


『大日本帝国商工信用録』 第42版 大正15(1926)年 博信社編

 大正元(1912)年~昭和15(1940)年まで閲覧可能

 大正15(1926)年の第42版では全国で営業税50円以上を納めている企業(個人事業主を含む)の業種、商号・屋号、代表者名、住所などが記されています。年度によって収録されている地域、記載の内容に変化があります。

 大正2(1913)年と同3(1914)年には同じ発行元の博信社から『帝国商工信用録』というものも出されています。さらに大正9(1920)年までは特定の業種のみを掲載した版も出ています。

大正元(1912)年 東京之部

大正2(1912)年 帝国商工信用録

大正3(1914)年 第10版

大正3(1914)年 第12版

大正3(1914)年 帝国商工信用録

大正4(1915)年版

大正5(1916)年版

大正5(1916)年 帝国商工信用録 履物商之巻

大正5(1916)年 帝国商工信用録 薬種染料商之巻

大正6(1917)年 帝国商工信用録 金物商之巻

大正6(1917)年 帝国商工信用録 和洋紙商之巻

大正6(1917)年 帝国商工信用録 薬種染料商之巻

大正7(1918)年版

大正7(1918)年 帝国商工信用録 金物商之巻

大正7(1918)年 帝国商工信用録 和洋紙商之巻

大正7(1918)年 帝国商工信用録 米穀肥料商之巻

大正8(1919)年版

大正8(1919)年 帝国商工信用録 織物商之巻

大正9(1920)年版

大正9(1920)年 帝国商工信用録 織物商之巻

大正10(1921)年 第31版 公認全国運送業大鑑

大正10(1921)年 改訂増補第32版

大正11(1922)年版

大正12(1923)年 第35版 公認全国運送業大鑑

大正12(1923)年 第37版 大阪府之巻

大正13(1924)年版

大正13(1824)年 改訂増補第37版 東海之巻

大正13(1824)年 土木建築業之巻

大正14(1825)年版

大正15(1826)年版 第42版

大正15(1826)年 第43版 京浜之巻

大正15(1826)年 第44版

昭和2(1927)年 京浜復興之巻

昭和2(1927)年 六大都市之巻

昭和3(1928)年 改訂増補第47版

昭和3(1928)年 改訂増補第48版

昭和4(1929)年版

昭和4(1929)年 六大都市之巻

昭和6(1931)年版

昭和7(1932)年版

昭和7(1932)年 京浜版

昭和7(1932)年 阪神版

昭和8(1933)年 改訂増補第54版 朝鮮・大満洲国号

昭和9(1934)年 朝鮮号

昭和11(1936)年 第56版 満鮮支之巻

昭和13(1938)年 大阪・兵庫府県版並ニ和歌山・奈良県ノ一部

昭和14(1939)年版

昭和15(1940)年版


『帝国商工録』 分冊 昭和11(1936)年度版 [東京府] 帝国商工会編纂

 昭和4(1929)年~昭和18(1943)年を閲覧可能

 30円以上を納税している商工業者を掲載しています。地域別に分冊されています。昭和4(1929)年の福岡県版から昭和18(1943)年の地方版までを閲覧できます。業種別に掲載され、内容は商号・屋号、代表者名、住所、営業税、所得税などです。

昭和4(1929)年 福岡県

昭和5(1930)年 静岡県

昭和5(1930)年 満鮮版 

昭和6(1931)年 九州版 

昭和7(1932)年 東京府版 

昭和7(1932)年 台湾版 

昭和8(1933)年 東京府版 

昭和8(1933)年 東京府版 神奈川県版

昭和8(1933)年  愛知県 静岡県 岐阜県 

昭和8(1933)年 京都府 

昭和8(1933)年 大阪府 兵庫県 

昭和8(1933)年 福岡県 佐賀県 長崎県 熊本県 鹿児島県 宮崎県 大分県 沖縄県 

昭和8(1933)年 朝鮮版 

昭和8(1933)年  大連市ほか

昭和8(1933)年 支那版 

昭和9年(1934) 東京府 

昭和9(1934)年 長野県 新潟県 宮城県 

昭和9(1934)年 長野県 新潟県 宮城県 北海道 樺太 

昭和9(1934)年 栃木県 茨城県

昭和9(1934)年 石川県 福井県 富山県 

昭和9(1934)年 大阪府 

昭和9(1934)年 兵庫県 

昭和9(1934)年 広島県 山口県 鳥取県 島根県 台湾 

昭和9(1934)年 香川県 徳島県 高知県 愛媛県 

昭和9(1934)年度 福岡県 佐賀県

昭和9(1934)年 朝鮮 大連 満洲国 

昭和9(1934)年 支那上海ほか 

昭和10(1935)年 東京府 

昭和10(1935)年 大阪府 京都府

昭和11(1936)年 宮城県 福島県 山形県 秋田県 青森県 北海道 樺太 

昭和11(1936)年 東京府 

昭和11(1936)年 神奈川県 静岡県 愛知県 埼玉県 群馬県 栃木県 

昭和11(1936)年 神奈川県 静岡県 愛知県 岐阜県 

昭和11(1936)年 長野県ほか 

昭和12(1937)年 福島県 宮城県 岩手県 山形県 秋田県 青森県 北海道 樺太 

昭和12(1937)年 栃木県 群馬県 茨城県 福島県 宮城県 岩手県 青森県 秋田県 山形県 

昭和12(1937)年 埼玉県ほか

昭和12(1937)年 静岡県 愛知県 岐阜県 長野県 

昭和13(1938)年 愛知県ほか 

昭和15(1940)年版

昭和16(1941)年 東京府ほか

昭和17(1942)年 地方版 

昭和18(1943)年 地方版


『帝国商工信用録』 昭和9(1934)年度版 第1巻 (淀橋区・渋谷区・中野区)  帝国商工会編纂

 昭和9(1934)年~昭和15(1940)年を閲覧可能

 博信社の『帝国商工信用録』の書名を引き継いでいますが、出版元は 帝国商工社、帝国商工会、帝国商工通信社とあり、別会社です。帝国商工会は『帝国商工録』を出している会社ですが、ほかの出版元との関係は不明です。昭和9(1934)年発行の第1巻 (淀橋区・渋谷区・中野区)を除くと、ほかはほとんどが北陸以西と外地に地域が限られています。

昭和10(1935)年 石川県 福井県 富山県 

昭和10(1935)年 京都府

昭和10(1935)年 大阪府 

昭和10(1935)年 兵庫県 奈良県 滋賀県 

昭和10(1935)年 広島県 岡山県 鳥取県 島根県 山口県 

昭和10(1935)年 香川県 愛媛県 高知県 徳島県 台湾 

昭和10(1935)年 福岡県 

昭和10(1935)年 福岡県 大分県 長崎県 宮崎県 鹿児島県 沖縄県 

昭和10(1935)年 朝鮮 

昭和10(1935)年 満洲版 

昭和10(1935)年 支那 南洋版

昭和11(1936)年 石川県 福井県

昭和11(1936)年 三重県 滋賀県 奈良県 

昭和11(1936)年 京都府 兵庫県 

昭和11(1936)年 大阪府版 

昭和11(1936)年 広島県 岡山県 鳥取県 島根県 山口県 

昭和11(1936)年 九州版 

昭和11(1936)年 福岡県 

昭和11(1936)年 朝鮮 

昭和11(1936)年 大連市ほか 

昭和11(1936)年 支那 

昭和12(1937)年 富山県 

昭和12(1937)年 滋賀県 三重県 奈良県 

 昭和12(1937)年 京都府 

昭和12(1937)年 大阪 兵庫府県版並ニ和歌山 奈良県ノ一部(大日本帝国商工信用録)

昭和12(1937)年度 大阪府 兵庫県 推奨・土木建築請負業者一覧表 

昭和12(1937)年 和歌山県 

昭和12(1937)年 島根県 

昭和12(1937)年 香川県 愛媛県 徳島県 高知県 

昭和12(1937)年 九州分冊 

昭和12(1937)年 福岡県 佐賀県 長崎県 熊本県 大分県 宮崎県 鹿児島県 沖縄県 

昭和12(1937)年 朝鮮 

 昭和12(1937)年 新京ほか 

昭和13(1938)年 福島県ほか 

昭和13(1938)年 栃木県ほか 

昭和13(1938)年 和歌山県 滋賀県 三重県 奈良県 

昭和13(1938)年 広島県 岡山県 山口県 島根県 鳥取県 

昭和13(1938)年 愛媛県 高知県 徳島県 香川県

昭和13(1938)年 福岡県 佐賀県 宮崎県 沖縄県 朝鮮

昭和13(1938)年 朝鮮 満洲国安東県 福岡県 佐賀県 

昭和13(1938)年 漁業組合版

昭和14(1939)年版(大日本帝国商工信用録 )

昭和14(1939)年 東京府 静岡県 愛知県 長野県 新潟県 

昭和14(1939)年 東京府ほか

昭和14(1939)年 京都府 

昭和14(1939)年度 大阪府ほか

昭和14(1939)年 岡山県 広島県 鳥取県 島根県 山口県 

昭和14(1939)年 福岡県 

昭和14(1939)年 福岡県 佐賀県 長崎県 大分県 宮崎県 沖縄県 台湾 

昭和14(1939)年 宮崎県 長崎県 福岡県 佐賀県 大分県 熊本県 鹿児島県 沖縄県 

昭和14(1939)年 長崎県 佐賀県 大分県 

昭和14(1939)年 熊本県 鹿児島県 

昭和14(1939)年 朝鮮 関東州 満洲 

昭和14(1939)年 台湾 

昭和14(1939)年 漁業組合版

昭和15(1940)年度版(大日本帝国商工信用録 ) 

昭和15(1941)年 大阪府ほか 

昭和15(1941)年 九州分冊 

昭和15(1941)年 福岡県 佐賀県 長崎県 宮崎県 鹿児島県 沖縄県 大分県 

昭和15(1941)年 福岡県 佐賀県 長崎県 熊本県 鹿児島県 沖縄県 宮崎県 大分県 


『公認大日本商工信用録』 昭和9年(1934)度 九州版 大日本実業商工会編纂  

 昭和9(1934)年~昭和13(1938)年まで閲覧可能

 中国、四国、九州、外地の企業が対象です。業種、会社名、代表者名、住所、電話番号などが記載されています。

昭和10(1935)年 西部版 

昭和10(1935)年 中国 四国版

昭和10(1935)年 台湾版 附 朝鮮 満洲

昭和10(1935)年 満鮮 附 中華民国 九州七県

昭和11(1936)年 西部版 

昭和11(1936)年 九州版 

昭和11(1936)年 台湾版 附 九州

昭和11(1936)年 満鮮版 附 九州 台湾

昭和12(1937)年 西部版 

昭和12(1937)年 中国 四国版

昭和12(1937)年 九州 台湾版 附 中国 四国 

昭和12(1937)年 満鮮版 

昭和13(1938)年 西部版 

昭和13(1938)年  中国 四国版

昭和13(1938)年 満鮮版 


『商工資産信用録』 第43回 昭和16(1941)~18(43)年 商業興信所編

 昭和元(1926)年~昭和18(1943)年を閲覧可能

 全国の会社(個人事業主を含む)の財産・信用・営業状態を調査したものです。地域別に刊行されたものですが、国立デジタルにあるもは大阪府、京都府、兵庫県、 愛知県、福岡県をメインとした東海・北陸以西および外地の版です。 

昭和元(1926)年 第22回 大阪府 京都府 兵庫県 愛知県 福岡県 各府県

昭和元(1926)年 第23回

昭和元(1926)年 第24回

昭和元(1926)年 第25回 

昭和元(1926)年 第26回

昭和元(1926)年 第27回

昭和3(1928)年 第29回 台湾 満洲 朝鮮 外国

昭和4(1929)年 第30回  大阪府ほか

昭和7(1932)年 第33回  愛知県ほか 

昭和7(1932)年 第33回 近畿版

昭和7(1932)年 第33回 中国四国版

昭和7(1932)年 第33回  福岡県ほか

昭和7(1932)年 第33回  鮮台版 

昭和8(1933)年 第34回  愛知県ほか

昭和8(1933)年 第34回 近畿版

昭和8(1933)年 第34回  鳥取県ほか

昭和8(1933)年 第34回  福岡県ほか

昭和8(1933)年 第34回  朝鮮 台湾

昭和9(1934)年 第35回 愛知 三重 岐阜 静岡

昭和9(1934)年 第35回  愛知県ほか

昭和9(1934)年 第35回  大阪府ほか

昭和9(1934)年 第35回  鳥取県ほか

昭和9(1934)年 第35回  福岡県ほか 

昭和10(1935)年 第36回  愛知県 三重県 岐阜県 福井県 石川県 富山県

昭和10(1935)年 第36回 近畿版

昭和10(1935)年 第36回  鳥取県 島根県 岡山県 広島県 山口県 徳島県 香川県 愛媛県 高知県

昭和10(1935)年 第36回  福岡県 山口県 大分県 佐賀県 長崎県 熊本県 鹿児島県 宮崎県 沖縄県

昭和10(1935)年 第36回  朝鮮 台湾 満洲 外国人

昭和11(1936)年 第37回  愛知県 三重県 岐阜県 福井県 石川県 富山県

昭和11(1936)年 第37回 近畿版

昭和11(1936)年 第37回  鳥取県ほか

昭和11(1936)年 第37回  福岡県 山口県 大分県 佐賀県 長崎県 熊本県 鹿児島県 宮崎県 沖縄県

昭和11(1936)年 第37回  朝鮮 台湾 満州 関東州

昭和12(1937)年 第38回  尾濃 北陸版

昭和12(1937)年 第38回 近畿版

昭和12(1937)年 第38回 中国 四国版

昭和12(1937)年 第38回  九州 防長版

昭和12(1937)年 第38回  朝鮮 台湾 満洲関東洲 外国人

昭和13(1938)年 第39回 東海 北陸版

昭和13(1938)年 第39回 近畿版

昭和13(1938)年  第39回 中国 四国版

昭和13(1938)年 第39回 九州 防長版

昭和13(1938)年 第39回 鮮台版

昭和14(1939)年 第40回 東海 北陸版

昭和14(1939)年 第40回 近畿版

昭和14(1939)年 第40回 中国 四国版

昭和14(1939)年 第40回 九州 防長版

昭和14(1939)年 第40回 鮮台版

昭和18(1943)年 第43回


『日本商工信用録』 大正13(1924)年 日本商工社編

 大正13(1924)年~昭和8(1933)年を閲覧可能

 大正13(1924)年版は大阪府の会社が収録されています。他の版では北陸以西の会社が収録されています。

大正13(1924)年版

大正14(1925)年版

大正15(1926)年版

大正16(昭和2・1927)年版

昭和3(1928)年版

昭和3(1928)年 東京 横浜版

昭和3(1928)年  醸造之部

昭和4(1929)年版

昭和4(1929)年 京都版 

昭和4(1929)年  九州 四国版

昭和5(1930)年 北陸版 

昭和6(1931)年 大阪版 

昭和7(1932)年版

昭和7(1932)年 神奈川 静岡版

昭和7(1932)年 大阪版 

昭和8(1933)年 広島県 山口県


『日本実業商工信用録』 昭和19(1944)年版  [東京都] 日本実業商工会編纂

 昭和9(1934)年~昭和19(1944)年を閲覧可能

 日本実業商工会という会社が刊行しているもので、全国各地のものが分冊で発行されています。

昭和9(1934)年 海外版 

昭和10(1935)年版 

昭和11(1936)年 北海道 樺太 青森県 東京府

昭和11(1936)年 東京府 神奈川県 千葉県 埼玉県 

昭和11(1936)年 東京府 神奈川県 千葉県 兵庫県 

昭和11(1936)年 満州 朝鮮 台湾 東京府 

昭和12(1937)年 北海道 樺太 青森県 東京府 

昭和12(1937)年 東京府 神奈川県 千葉県 埼玉県 

昭和12(1937)年 東京府 神奈川県 千葉県 埼玉県 台湾 

昭和12(1937)年 愛知県 静岡県 神奈川県 東京府 

昭和12(1937)年 東京府 神奈川県 千葉県 埼玉県 兵庫県 岡山県 広島県 山口県 

昭和13(1938)年 北海道ほか

昭和13(1938)年 東京府 神奈川県 千葉県 埼玉県 

昭和13(1938)年 東京府 神奈川県 千葉県 埼玉県 兵庫県 岡山県 愛知県 静岡県 

昭和14(1939)年 北海道 樺太 青森県 東京府 

昭和14(1939)年 東京市 東京府 神奈川県 千葉県 埼玉県 

昭和14(1939)年 東京府 商工会議所一覧 主要官庁 在本邦各国公使館一覧 

昭和14(1939)年 愛知県 静岡県 岐阜県 神奈川県 埼玉県 山梨県 千葉県 茨城県 

昭和14(1939)年 愛知県 静岡県 神奈川県 兵庫県 広島県 山口県 大阪府 台湾 東京府 千葉県 埼玉県 

昭和15(1940)年 北海道ほか 

昭和15(1940)年 東京府 

昭和16(1941)年 愛知県ほか 

昭和17(1942)年 東京府 大阪府 愛知県 静岡県 神奈川県 北海道 台湾 商工会議所一覧 主要官庁 在本邦各国公使館一覧 

昭和18(1943)年 愛知県ほか 

昭和19(1944)年 東京都 


『帝国会社職員録』 大正8(1919)年 堤乙編 日本通信社 


『全国諸官省指名請負業者名鑑』 大正15(1926)年 事業興信日報社 

 全国の官庁から仕事を請け負っている業者の名簿です。昭和7(1932)年版もあります。


『現代実業家大観』 昭和3(1928)年 御大礼記念出版刊行会編


『台湾朝鮮満洲日本小売商名鑑』 昭和6(1931)年 大阪問屋商報社

 全国と外地の太物、雑貨商などが掲載されています。 


『大日本実業商工録 昭和7(1932)年度 地方版』 大日本実業商工会編  

 北海道・東北・中国・四国の会社が掲載されています。


『帝国実業商工信用録 』  昭和11(1936)年版  帝国実業興信社編纂

 福岡県、佐賀県、熊本県、鹿児島県、沖縄県の会社が掲載されています。


『著名商工案内 昭和18(1943)年度版』 商業興信所 

 東海以西と朝鮮・満州・台湾の会社を掲載しています。


『全国官庁団体銀行会社職員録 2~14号』 昭和21(1946)年 ジャパン・クレヂット・ビューロー

 全国の銀行、会社、団体職員の名簿が掲載されています。


業界別の商工人名録

『内外海商名鑑』 明治34(1901)年 山口濤太郎編 山口濤太郎海商事務所

 全国の海運商を掲載しています。 

 

『旅館要録』 明治44(1911)年後期 東京人事興信所  

 全国の旅館を掲載しています。『全国都市名勝温泉旅館名鑑 昭和5(1930)年版』 日本遊覧旅行社編もあります。


『全国運送取扱人名簿 明治44(1911)年』 全国運輸聯合会 

 全国の運送店を掲載しています。


『大日本金属同業一覧』 大正元(1912)年 大阪金物新報社編 

 『東洋金属名鑑』 大正6(1917)年 中央金物新報社編『日満金属業者名鑑 昭和12(1937)年度版 第1輯』 大阪金物新報社 編もあります。


『日本鉱業名鑑』 大正2(1913)年 鉱山懇話会編

 全国の炭鉱所有者を掲載しています。 大正7(1918)年版大正13(1924)年版もあります。


『大日本桑苗業者名鑑』 大正3(1914)年 桑原義彰編 桑蚕社 


『全国自転車商名鑑』 大正3(1914)年 大阪輪友雑誌社編 

 全国の自転車販売店を掲載しています。 『日本輪界名鑑』 大正5(1916)年 菅本曽平編 輪界雑誌社編輯所同 大正8(1919)年版『日本輪界興信名鑑 大正14(1925)年度版』 日本輪界新聞社 『全国自動車業者自動自転車業者名鑑』 昭和3(1928)年 極東モーター社 『全国自転車業組合聯合会員名簿』 昭和4(1929)年 全国自転車業組合聯合会本部 という文献もあります。


『大日本銃砲火薬商名鑑  附 営業法規 大正3(1914)年4月現在』 伊藤伊七編 川口屋林銃砲火薬店

 大正10(1921)年版もあります。


『全国履物商工人名鑑 大正5(1916)年5月末調査』 東京履物商報社


『日本海陸物産商名鑑』 大正7(1918)年 伊藤吉四郎編 北海道通信社


『東洋時計貴金属眼鏡蓄音器商工名鑑』 大正10(1921)年 日本貴金属時計新聞社

『全国業界名鑑興信録 後篇』 大正14(1925)年 日本貴金属時計新聞社編輯局編

 九州・北海道・外地の貴金属、時計店が掲載されています。 昭和10(1935)年版もあります。


『全国印刷業者名鑑 大正11(1922)年』 印刷材料新報社編 

 大正15(1926)年版もあります。

  

『羅紗洋服商名鑑 第2巻』 大正12(1923)年 阪本勇次郎編 大阪博信社


『全国呉服太物商名簿』 大正14(1925)年 帝国商工通信社


『全国養蚕組合長名鑑 大正15(1926)年度調査』 中村昌司著 養蚕組合新報社 


『大日本新聞販売総覧 昭和2(1927)年版 上巻』 新聞之新聞社編 新聞之新聞社 

 東日本の新聞販売店が掲載されています。西日本は下巻に収録されています。


『鉄道興信録  一名鉄道年鑑』 昭和3(1928)年 鉄道新聞社編

 全国の鉄道の駅で弁当を売る人など、営業をしている者を掲載しています。 


『最新全国著名請負業者名鑑 昭和7(1932)年度版』 事業興信日報社 

 全国の土木請負業者を掲載しています。『日本満洲支那土木建築名鑑 昭和16(1941)年度版』 建築科学社もあります。


『全国薪炭業者名鑑』 昭和8(1933)年 東京薪炭商報社編 

 昭和14(1939)年版もあります。


『日満商工会議所議員要録』 昭和9(1934)年 人事興信所出版部 

 日本各地と満州にある商工会議所の議員名簿です。


『眼鏡商工通覧』 昭和9(1934)年 内外雑貨商報社 

 全国の眼鏡店が掲載されています。昭和11(1936)年版もあります。


『全国ラヂオ商工人名録』 昭和10(1935)年 日本放送協会編 

 全国のラジオ販売業者の名簿です。『全日本ラヂオ関係者総名簿 昭和13(1938)年版』 ラヂオ商業通信社編もあります。


『全国漁具商工名鑑 昭和10(1935)年度 西部篇』 日本漁具新聞社編

 昭和12(1937)年度 東部篇もあります。


『日本菓業年鑑 昭和12(1937)年版』 菓子新報社調査部編  

 

『工業人名大辞典』 昭和14(1939)年 滿蒙資料協會出版部

 工業界で活躍する経営者、技術者の名鑑です。経歴、学歴、家族などが詳しく掲載されています。


『大日本農機具名鑑』 昭和14(1939)年 新農業社編 

 全国で農機具を製造販売している会社の名鑑です。


『業界人名辞典 昭和15年版』 東京小間物化粧品商報社 

 小間物、化粧品を取り扱っていた会社、商店の経営者が掲載されています。昭和14(1939)年版もあります。


『全国産業組合要覧並役職員録 昭和16年版』 協同組合新聞社編 協同組合新聞社

 信用組合など、全国にある協同組合の幹部を五十音順で掲載しています。 


『損害保険会社の見方』 昭和16(1941)年 千種康允著 経済市場社

 全国の保険会社の役員、管理職が掲載されています。 


会社役員録

 明治時代から昭和10年代にかけて銀行や中規模以上の企業の役員、管理職にいた人物を調べることができます。


『日本全国諸会社役員録 明治26年』 商業興信所編 


『銀行会社要録 附・役員録』 第39版 昭和10(1935)年 東京興信所編

 明治30(1897)年~昭和14(1939)年を閲覧可能

 渋沢栄一が初代会長を務めた東京興信所が発行を開始していたもので、銀行や会社の役員、管理職な氏名を調べることができます。

明治30(1897)年 第1版(京浜)

明治31(1898)年 第2版

明治32(1899)年 第3版

明治33(1900)年 第4版

明治35(1902)年 第6版

明治36(1903)年 第7版

明治37(1904)年 第8版

明治38(1905)年 第9版

明治39(1906)年 第10版

明治40(1907)年 第11版

明治41(1908)年 第12版

明治42(1909)年 第13版

明治43(1910)年 第14版

明治44(1911)年 第15版

明治45(1912)年 第16版

大正2(1913)年 第17版

大正3(1914)年 第18版

大正4(1915)年 第19版

大正5(1916)年 第20版

大正6(1917)年 第21版

大正8(1919)年 第23版

大正9(1920)年 第24版

大正10(1921)年 第25版

大正11(1922)年 第26版

大正12(1923)年 第27版

大正13(1924)年 第28版

大正14(1925)年 第29版

大正15(1926)年 第30版

昭和2(1927)年 第31版

昭和3(1928)年 第32版

昭和4(1929)年 第33版

昭和5(1930)年 第34版

昭和6(1931)年 第35版

昭和7(1932)年 第36版

昭和9(1935)年 第38版

昭和10(1935)年 第39版

昭和11(1936)年 第40版

昭和12(1937)年 第41版

昭和13(1938)年 第42版

昭和14(1939)年 第43版


『帝国銀行会社要録』  第31版 昭和18(1943)年 帝国興信所編

 大正元(1912)年~昭和18(1943)年を閲覧可能

  戦前の大日本帝国とその領域に存在していたすべての銀行と資本金180,000円以上の会社が網羅され ています。商号・屋号、住所、電話番号、目的、設立年月、資本金、株数、役員名が調べられます。

大正元(1912) 初版

大正2(1913)年 第2版

大正3(1914)年 第3版

大正4(1915)年 第4版

大正5(1916)年 第5版

大正6(1917)年 第6版

大正7(1918)年 第7版

大正8(1919)年 第8版

大正9(1920)年 第9版

大正10(1921)年 第10版

大正11(1922)年 第11版

大正13(1924)年 第12版

大正14(1925)年版

大正15(1925)年版

昭和2(1927)年版

昭和3(1928)年版

昭和4(1929)年 第17版

昭和5(1930)年 第18版

昭和6(1931)年 第19版

昭和7(1932)年 第20版

昭和8(1933)年 第21版

昭和9(1934)年 第22版

昭和10(1935)年 第23版

昭和11(1936)年 第24版

昭和12(1937)年 第25版

昭和13(1938)年 第26版

昭和14(1939)年 第27版

昭和15(1940)年 第28版

昭和16(1941)年 第29版

昭和17(1942)年 第30版

昭和18(1943)年 第31版


『大日本重役大観』 大正7(1918)年 東京毎日新聞社編

 東京毎日新聞社が編さんしたもので、全国の 会社経営者、重役の写真と経歴が載っています。 


『財界フースヒー』 大正12(1923)年 前村信松編 ジヤパンエコノミスト社

 会社の経営者、役員、管理職など財界人の履歴をまとめたものです。同じ会社が企業の沿革と役員を掲載した『株式総覧 : 附・財界フースヒー』杉山米堂編 大正8(1919)年も発行しています。


『銀行会社職員録 2版』 大正2(1913)年 興業通信社編

 大正2(1913)年~昭和16(1940)年を閲覧可能。

 大正5(1916)年版

 大正6(1917)年版

 大正7(1918)年版

 昭和16(1940)年版

 全国にある銀行の役員、管理職が掲載されています。 


『京浜銀行会社職員録 明治45年度』 水下恭一編 興業通信社 

 明治45(1912)年~昭和7(1932)年を閲覧可能

 昭和5(1930)年版 

 昭和6(1931)年版

 昭和7(1932)年版

 東京、横浜にある銀行の職員録です。 


『東京府管内銀行職員録』 大正15(1926)年 野口真正編 銀行職員録発行所 

 大正15(1926)年~昭和18(1943)年まで閲覧可能

 大正16()1927年版

 昭和2(1927)年版

 昭和4(1929)年版

 昭和8(1933)年版

 昭和9(1934)年版

 昭和10(1935)年版

 昭和12(1937)年版

 昭和13(1938)年版

 昭和15(1940)年版

 昭和16(1941)年版

 昭和18(1943)年版


『京阪神管内銀行職員録』 大正14(1925)年 銀行職員録発行所 

 京都、大阪、神戸にある銀行の職員録です。


『全国銀行職員録 昭和4年度版』 金融時報編輯局編 右文堂

 全国にある銀行の役員が掲載されています。 


『ポケツト会社職員録 昭和10年版』 ダイヤモンド社 

 昭和10(1935)年~昭和18(1943)年まで閲覧可能。

 昭和11(1936)年版

 昭和12~13(1937~8)年版

 昭和14(1939)年版

 昭和15(1940)年版

 昭和17(1942)年版

 昭和18(1943)年版


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