全国規模の紳士録・商工人名録・会社役員録
紳士録
明治時代から昭和１０年代までの中産階級以上の資産家を調べることができます。これらの名簿に記載があれば、相当な財産を所有していたことが証明されます。
明治２２（１９９８）～昭和１９（１９４４）年を閲覧可能
昭和１１（１９３６）年の４０版では、第三種所得税５０円以上か営業収益税７０円以上を納税していた約１８７,０００名を収録しています。当時の中産階級以上の人々をほぼ全員を網羅しています。ただし版によって地方の収録には相違があります。
『大衆人事録』 第１４版 昭和１７（１９４２）年 東京篇 帝国秘密探偵社編
昭和３（１９２８）年～昭和１８（１９４３）年を閲覧可能
昭和１７～１８（１９４２～３）年の第１４版は「東京篇」（１９４２年）約４４,０００名、「北海道・奥羽・関東・中部篇」（１９４３年）約４２,０００名、「近畿・中国・四国・九州篇」（１９４３年）約４０,０００名、「外地・満支・海外篇」（１９４３年）約２５,０００名の４分冊に分かれ、合計で１５１,０００名が収録されています。『日本紳士録』と比べると、収録人数は劣りますが、記載されている情報量は圧倒的に多くなっています。族称、経歴、宗教、趣味、家族などが判明します。
昭和１３（１９３８）年 第１２版 北海道・奥羽・関東・中部・外地・満州・支那・海外篇
昭和１８（１９４３）年 第１４版 北海道・奥羽・関東・中部篇
『人事興信録』 第１５版上 昭和２３（１９４８）年 人事興信所編
明治３６（１９０３）年～昭和２３（１９４８）年を閲覧可能
私立探偵の先駆であった内尾直二が明治３５（１９０２）年に渋沢栄一の援助を受けて刊行を始めたもので、全国的な紳士録としては明治２２年（１８８９）に発刊された『日本紳士録』に次いで古いものです。
第１５版（昭和２３年刊行）には約３０,０００名が収録されています。現在、名古屋大学がデータベース化に着手し、第４版（大正４年１月版）と第８版（昭和３年）は全文を検索することができます。
明治４４（１９１１）年 第３版 皇室之部、皇族之部、い（ゐ）之部―の之部
『国民過去帳. 明治之巻』 昭和１０（１９３５）年 大植四郎編 尚古房
日清戦争（明治２７年）以前に死亡したあまり知られていない人物について、墓碑、新聞、官報などから得た情報を記載しています。
『全国府県会議員姓名録』 明治２２（１８８９）年 吉田仁三郎 編
府県会議員の選挙区、氏名、族称、職業、生年月が記載されています。
全国の名士約２００,０００名を府県の住所別に掲載しています。経歴はありません。
『衆議院議員実伝』 明治２３（１８９０）年 関谷男也編 同盟書房
第一回の衆議院議員選挙で当選した３００名の経歴が詳しく掲載されています。 『帝国衆議院議員実伝』という文献も国立デジタルライブラリーにはありますが、内容は同じです。
同名の文献ですが、著者も内容も異なります。
『大日本帝国議員』 明治２３（１８９０）年 小林茂太郎編 東陽堂
全国の府県会議員の氏名、住所、族称、職業を掲載しています。
『代議士列伝 : 大日本帝国衆議院』 明治２３（１８９０）年 渡辺勝用編 発芽堂
上記の２冊に比べると薄い冊子です。
『新撰衆議院議員列伝 : 滄海拾珠』 明治２７（１８９４）年 小原吉之助、市川万太郎 著 静法堂
全国の衆議院議員の経歴が詳しく掲載されています。
全国の名士を府県道の住所別に列記しています。経歴はありません。
『全国多額納税者互選名鑑』 明治３１（１８９８）年 梅田正勝編 溝口摂弥出版
『現今日本名家列伝』 明治３６（１９０３）年 日本力行会出版部
政治家、学者、教育家、法律者、美術家、軍人、医者、宗教家、実業家など２.０００名の伝記を掲載しています。
『日本現今人名辞典』 明治３６（１９０３）年 日本現今人名辞典発行所
明治３３（１９００）年版、明治３４（１９０１）年版もあります。明治３３年版の収録人数は１２,０００名です。
『新撰衆議院議員列伝』 明治３６（１９０３）年 田中重策編 日本現今人名辞典発行所
『朝野紳士伝』 明治４３（１９１０）年 須藤幸太郎編 第一興信所
『日本紳士名鑑』 明治４５（１９１２）年 須藤常編 日本紳士名鑑発行所
詳細な経歴が載っています。
『現代人物史』 明治４５（１９１２）年 武藤頼母編 中外新聞社
『大日本人物誌 : 一名・現代人名辞書』 大正２（１９１３）年 成瀬麟、土屋周太郎編 八紘社出版
収録人数は６,３００名です。
『大日本帝国市町村長銘鑑 第1輯』 大正２（１９１３）年 教育実成会編
全国の市町村長、１,０００名の経歴を掲載しています。
『世界年鑑 第7回』 大正２（１９１３）年 伊東祐穀編 博文館
政府職員、貴族院議員、衆議院議員、全国多額納税者、全国商業会議所正副会頭、全国銀行頭取、全国主要会社社長を掲載しています。明治４２（１９０９）年版、明治４４（１９１１）年版もあります。
『日本之精華』 大正３（１９１４）年 北川由之助編 毎日通信社
約３,０００の名士、会社を掲載しています。名士については現住所ではなく、出身地別に編集されています。
『大正名家録』 大正４（１９１５）年 原田道寛編 二六社編纂局
名士のなかには家紋の図が掲載されている者がいます。他に無い本書の特徴です。
『全国五十万円以上資産家表 時事新報社第三回調査』 大正５（１９１６）年 時事新報社
全国の５０万円以上の資産家を地域別に紹介しています。
『九州紳士録』 大正５（１９１６）年 上野雅生編 九州集報社
九州に限定した紳士録です。
『大日本紳士名鑑』 大正５（１９１６）年 竹内伊四郎編 明治出版社
全国の町村役場から名士の情報を提供してもらいまとめた文献です。市および植民地は類書が多いため省かれています。
全国の名士３,６３０名の詳細な伝記が掲載されています。
『社交要録』 大正７（１９１８）年 ジャパン・マガジーン社編
東京・大阪・京都・横浜・神戸市の名士３,０００名をアルファベット順で掲載しています。
『大日本実業家名鑑』上 大正８（１９１９）年 上巻著者実業之世界社編纂局編
上巻には東京府、神奈川県、群馬県を収録し、下巻には他の地域と外地を収めています。
『人事信用調査録』 大正１１（１９２２）年 堀野稔編 日本秘密探偵社
役職、肩書のほかに収入年額と信用程度が記載されています。
『一九二四年に於ける大日本人物史 : 御成婚紀念復興之魁』 大正１３（１９２４）年 東京朝日通信社 編
『現代人事調査録』 大正１４（１９２５）年 猪野三郎編 帝国秘密探偵社
全国の名士を網羅し、家族欄の記載には本人の戸籍簿を利用しています。
『大日本人物史 : 銀婚記念』 大正１４（１９２５）年 大日本人物史編纂社編
『現代紳士録 : 出身学校別』 大正１５（１９２６）年版 日本秘密探偵社編
専門学校以上の学歴を持つ全国の名士を掲載しています。卒業した学校、卒業年度が分かります。
『新興日本名士録 : 帝都復興之現勢』 昭和２（１９２７）年 帝国時事通信社編
『現代日本人名大辞典. 昭和5年版』 昭和５（１９３０）年 東邦通信社編纂
『大日本人物史. 昭和５年度版』 昭和５（１９３０）年 新田宗盛著 帝国時事通信社
『最新業界人事盛衰録』 昭和６（１９３１）年版 通俗経済社編
名士の家族についても触れており、その情報源は名士本人の戸籍からのものです。
収録人数は少ないですが、一人一人の似顔絵が掲載されています。
『大日本人事録 : 全国銀行会社附記』 昭和７（１９３２）年 国際公論社
全国の名士を網羅し、本土だけではなく、樺太 ・朝鮮 ・台湾・ 関東洲州・滿州・中華民国 にも及びます。
『紳士興信録. 昭和8年版』 昭和７（１９３２）年 内外電報通信社、人物評論社編 内外電報通信社
趣味、宗教についても記載されています。
『現代日本名士録. 昭和7年版』 昭和７（１９３２）年 よろづ案内社
主に東京および近郊の名士を収録しています。
『全国貴族院多額納税者議員互選人名総覧』 昭和７（１９３２）年 銀行信託通信社出版部
貴族院議員を互選する全国の多額納税者の名簿です。
『大日本人物史. 昭和７年度版』 昭和７（１９３２）年 国際聯合通信社編
『財界二千五百人集 本編』 昭和９（１９３４）年 財界二千五百人集編纂部編
１２,４５７名を収録しています。『日本人名選』とあわせると昭和４（１９２９）年～昭和１８（１９４３）年を閲覧可能です。
『日本人名選 職名別 昭和１２年』 大阪毎日新聞社、東京日日新聞社編
『日本人名選』 昭和１３年 大阪毎日新聞社、東京日日新聞社編
『日本人名選』 昭和１５年 大阪毎日新聞社、東京日日新聞社編
『日本人名選 附・満支人名選 昭和１６年』 大阪毎日新聞社、東京日日新聞社編
『毎日年鑑 昭和１８年 日本人名選』 大阪毎日新聞社、東京日日新聞社編
昭和７（１９３２）年版、昭和９（１９３４）年、昭和１１（１９３６）年版があります。
『軍国日本人物大鑑 : 憲法発布五十周年議会政治創刊五周年記念』 昭和１３（１９３８）年 議会政治社
全国の有名な名士５８８名を収録しています。
市町村別に名士を掲載しています。昭和１７（１９４２）年版もあります。
『東亜政治経済文化大観』 昭和１７（１９４２）年 国際通信社
全国の名士を都道府県別に掲載しています。昭和１６（１９４１）年版もあります。
『国民奉公録 聖戦記念』 昭和１７（１９４２）年 帝国聯合通信社
商工人名録
明治時代から昭和にかけて企業（個人事業主を含む）を経営していた人物の情報を知ることができます。ご先祖が商人だった、会社経営者だったという方はぜひご確認ください。
『日本全国商工人名録』 明治２５（１８９２）年版 日本全国商工人名録発行所編
明治２５（１８９２）年～昭和６（１９３１）年を閲覧可能
日本最古の企業年鑑といわれるものです。記載方法は第一に都道府県、市町村、地域別に分けられ、第二に営業種別に分けられ、第三に種別ごとに営業細目、営業税、所得税、商標（家印）、商号（屋号）、代表者名、住所、電話番号、取引銀行名などが掲載されています。
『大日本紳士顕世鑑』 明治２７（１８９４）年 高木佐登志編 大日本実業会
全国の銀行本店・支店の役員と支店長、主要会社の社長を掲載しています。
『大日本商工名鑑』 明治３２（１８９９）年 牧野元良編 商業興信所
全国の経営者約３５,０００名を地域別、業種別に掲載しています。
『関西実業名鑑』 明治４１（１９０８）年 橋本治策編 関西実業名鑑編纂所
大阪・兵庫・京都・和歌山・静岡・愛知・三重・岐阜県・滋賀・富山・石川・福井・鳥取・島根・広島・岡山・徳島・香川・高知・大分・福岡・長崎・山口県を収録しています。
『商工興信録 北海道 奥羽地方』 大正元（１９１２）年 商工興信合資会社
北海道・青森・秋田・山形・宮城・福島県を収録しています。
大正８（１９１９）年 本州中部地方（愛知・岐阜・三重・・静岡・山梨・長野・福井・石川・富山県）
愛知・岐阜・富山・新潟・長野県を収録しています。
愛知・岐阜・三重・長野・新潟・福井・石川・富山県を収録しています。
本土・樺太・朝鮮・満州・支那を収録しています。
『商工貿易興信録』 大正６（１９１７）年 東洋貿易協会編 日米興信社
東京・大阪・京都・横浜・神戸・名古屋の主要会社が和文と英文で掲載されています。
大正６（１９１７）年～大正７（１９１８）年を閲覧可能
全国の営業税１０円以上の企業、または所得税５円以上の納税者（事業主）が収録されています。営業科目別に分類され、住所、商標・商号、代表者名、電話番号などが記されています。
『職業別信用調査録』 大正１４（１９２５）年 日本秘密探偵社編 日本秘密探偵社
大正６（１９１７）年～昭和４（１９２９）年まで閲覧可能
帝国興信社が出している別の興信録です。内容は『帝国興信録』と似ていますが、昭和４（１９２９）年のものまで国立デジタルで閲覧できます。
『大日本帝国商工信用録』 第４２版 大正１５（１９２６）年 博信社編
大正元（１９１２）年～昭和１５（１９４０）年まで閲覧可能
大正１５（１９２６）年の第４２版では全国で営業税５０円以上を納めている企業（個人事業主を含む）の業種、商号・屋号、代表者名、住所などが記されています。年度によって収録されている地域、記載の内容に変化があります。
大正２（１９１３）年と同３（１９１４）年には同じ発行元の博信社から『帝国商工信用録』というものも出されています。さらに大正９（１９２０）年までは特定の業種のみを掲載した版も出ています。
昭和１３（１９３８）年 大阪・兵庫府県版並ニ和歌山・奈良県ノ一部
『帝国商工録』 分冊 昭和１１（１９３６）年度版 [東京府] 帝国商工会編纂
昭和４（１９２９）年～昭和１８（１９４３）年を閲覧可能
地域別に商工業者を掲載しています。昭和４（１９２９）年の福岡県版から昭和１８（１９４３）年の地方版までを閲覧でき、業種別に掲載され、内容は版によって多少異なりますが商号・屋号、代表者名、住所、営業税、所得税などです。
昭和８（１９３３）年 福岡県 佐賀県 長崎県 熊本県 鹿児島県 宮崎県 大分県 沖縄県
昭和１１（１９３６）年 宮城県 福島県 山形県 秋田県 青森県 北海道 樺太
昭和１１（１９３６）年 神奈川県 静岡県 愛知県 埼玉県 群馬県 栃木県
昭和１２（１９３７）年 福島県 宮城県 岩手県 山形県 秋田県 青森県 北海道 樺太
昭和１２（１９３７）年 栃木県 群馬県 茨城県 福島県 宮城県 岩手県 青森県 秋田県 山形県
『帝国商工信用録』 昭和９（１９３４）年度版 第１巻 （淀橋区・渋谷区・中野区） 帝国商工会編纂
昭和９（１９３４）年～昭和１５（１９４０）年を閲覧可能
博信社の『帝国商工信用録』の書名を引き継いでいますが、出版元は 帝国商工社、帝国商工会、帝国商工通信社とあり、別会社です。帝国商工会は『帝国商工録』を出している会社ですが、ほかの出版元との関係は不明です。昭和９（１９３４）年発行の第１巻 （淀橋区・渋谷区・中野区）を除くと、ほかはほとんどが北陸以西と外地に地域が限られています。
昭和１０（１９３５）年 広島県 岡山県 鳥取県 島根県 山口県
昭和１０（１９３５）年 香川県 愛媛県 高知県 徳島県 台湾
昭和１０（１９３５）年 福岡県 大分県 長崎県 宮崎県 鹿児島県 沖縄県
昭和１１（１９３６）年 広島県 岡山県 鳥取県 島根県 山口県
昭和１２（１９３７）年 大阪 兵庫府県版並ニ和歌山 奈良県ノ一部（大日本帝国商工信用録）
昭和１２（１９３７）年度 大阪府 兵庫県 推奨・土木建築請負業者一覧表
昭和１２（１９３７）年 福岡県 佐賀県 長崎県 熊本県 大分県 宮崎県 鹿児島県 沖縄県
昭和１３（１９３８）年 広島県 岡山県 山口県 島根県 鳥取県
昭和１３（１９３８）年 福岡県 佐賀県 宮崎県 沖縄県 朝鮮
昭和１４（１９３９）年 東京府 静岡県 愛知県 長野県 新潟県
昭和１４（１９３９）年 岡山県 広島県 鳥取県 島根県 山口県
昭和１４（１９３９）年 福岡県 佐賀県 長崎県 大分県 宮崎県 沖縄県 台湾
昭和１４（１９３９）年 宮崎県 長崎県 福岡県 佐賀県 大分県 熊本県 鹿児島県 沖縄県
昭和１５（１９４１）年 福岡県 佐賀県 長崎県 宮崎県 鹿児島県 沖縄県 大分県
昭和１５（１９４１）年 福岡県 佐賀県 長崎県 熊本県 鹿児島県 沖縄県 宮崎県 大分県
『公認大日本商工信用録』 昭和９年（１９３４）度 九州版 大日本実業商工会編纂
昭和９（１９３４）年～昭和１３（１９３８）年まで閲覧可能
中国、四国、九州、外地の企業が対象です。業種、会社名、代表者名、住所、電話番号などが記載されています。
『商工資産信用録』 第４３回 昭和１６（１９４１）～１８（４３）年 商業興信所編
昭和元（１９２６）年～昭和１８（１９４３）年を閲覧可能
全国の会社（個人事業主を含む）の財産・信用・営業状態を調査したものです。地域別に刊行されたものですが、国立デジタルにあるもは大阪府、京都府、兵庫県、 愛知県、福岡県をメインとした東海・北陸以西および外地の版です。
昭和元（１９２６）年 第２２回 大阪府 京都府 兵庫県 愛知県 福岡県 各府県
昭和１０（１９３５）年 第３６回 愛知県 三重県 岐阜県 福井県 石川県 富山県
昭和１０（１９３５）年 第３６回 鳥取県 島根県 岡山県 広島県 山口県 徳島県 香川県 愛媛県 高知県
昭和１０（１９３５）年 第３６回 福岡県 山口県 大分県 佐賀県 長崎県 熊本県 鹿児島県 宮崎県 沖縄県
昭和１１（１９３６）年 第３７回 愛知県 三重県 岐阜県 福井県 石川県 富山県
昭和１１（１９３６）年 第３７回 福岡県 山口県 大分県 佐賀県 長崎県 熊本県 鹿児島県 宮崎県 沖縄県
昭和１２（１９３７）年 第３８回 朝鮮 台湾 満洲関東洲 外国人
大正１３（１９２４）年～昭和８（１９３３）年を閲覧可能
大正１３（１９２４）年版は大阪府の会社が収録されています。他の版では北陸以西の会社が収録されています。
『日本実業商工信用録』 昭和１９（１９４４）年版 [東京都] 日本実業商工会編纂
昭和９（１９３４）年～昭和１９（１９４４）年を閲覧可能
日本実業商工会という会社が刊行しているもので、全国各地のものが分冊で発行されています。
昭和１２（１９３７）年 東京府 神奈川県 千葉県 埼玉県 台湾
昭和１２（１９３７）年 東京府 神奈川県 千葉県 埼玉県 兵庫県 岡山県 広島県 山口県
昭和１３（１９３８）年 東京府 神奈川県 千葉県 埼玉県 兵庫県 岡山県 愛知県 静岡県
昭和１４（１９３９）年 東京市 東京府 神奈川県 千葉県 埼玉県
昭和１４（１９３９）年 東京府 商工会議所一覧 主要官庁 在本邦各国公使館一覧
昭和１４（１９３９）年 愛知県 静岡県 岐阜県 神奈川県 埼玉県 山梨県 千葉県 茨城県
昭和１４（１９３９）年 愛知県 静岡県 神奈川県 兵庫県 広島県 山口県 大阪府 台湾 東京府 千葉県 埼玉県
昭和１７（１９４２）年 東京府 大阪府 愛知県 静岡県 神奈川県 北海道 台湾 商工会議所一覧 主要官庁 在本邦各国公使館一覧
『帝国会社職員録』 大正８（１９１９）年 堤乙編 日本通信社
『全国諸官省指名請負業者名鑑』 大正１５（１９２６）年 事業興信日報社
全国の官庁から仕事を請け負っている業者の名簿です。昭和７（１９３２）年版もあります。
『現代実業家大観』 昭和３（１９２８）年 御大礼記念出版刊行会編
『台湾朝鮮満洲日本小売商名鑑』 昭和６（１９３１）年 大阪問屋商報社
全国と外地の太物、雑貨商などが掲載されています。
『大日本実業商工録 昭和７（１９３２）年度 地方版』 大日本実業商工会編
北海道・東北・中国・四国の会社が掲載されています。
『帝国実業商工信用録 』 昭和１１（１９３６）年版 帝国実業興信社編纂
福岡県、佐賀県、熊本県、鹿児島県、沖縄県の会社が掲載されています。
東海以西と朝鮮・満州・台湾の会社を掲載しています。昭和１７（１９４２）年版と昭和１８（１９４３）年版もあります。
『全国官庁団体銀行会社職員録 ２～１４号』 昭和２１（１９４６）年 ジャパン・クレヂット・ビューロー
全国の銀行、会社、団体職員の名簿が掲載されています。
『全国会社総覧 昭和２２年 上』 商工省編 ジャパン・クレヂット・ビューロー
大阪・京都・ 三重・ 愛知・ 靜岡・ 山梨・ 長野・ 岐阜・ 新潟・ 富山・ 石川・ 福井県を収録しています。
業界別の商工人名録
『内外海商名鑑』 明治３４（１９０１）年 山口濤太郎編 山口濤太郎海商事務所
全国の海運商を掲載しています。
全国の旅館を掲載しています。『全国都市名勝温泉旅館名鑑 昭和５（１９３０）年版』 日本遊覧旅行社編 『全国旅館名簿』 大正１５（１９２６）年 全国同盟旅館協会編 神田屋商店出版部 『全国旅館名簿』 昭和１６（１９４１）年 旅館研究会もあります。
『全国運送取扱人名簿 明治４４（１９１１）年』 全国運輸聯合会
全国の運送店を掲載しています。
『大日本金属同業一覧』 大正元（１９１２）年 大阪金物新報社編
『東洋金属名鑑』 大正６（１９１７）年 中央金物新報社編 、『日満金属業者名鑑 昭和１２（１９３７）年度版 第１輯』 大阪金物新報社 編もあります。
全国の炭鉱所有者を掲載しています。 大正７（１９１８）年版、大正１３（１９２４）年版もあります。
全国の菓子店の名簿です。大正５（１９１６）年版もあります。
『全国度量衡器製作修覆販売者名簿 大正２年７月１日現在』 日本度量衡協会
『大日本桑苗業者名鑑』 大正３（１９１４）年 桑原義彰編 桑蚕社
『全国自転車商名鑑』 大正３（１９１４）年 大阪輪友雑誌社編
全国の自転車販売店を掲載しています。 『日本輪界名鑑』 大正５（１９１６）年 菅本曽平編 輪界雑誌社編輯所、同 大正８（１９１９）年版、『日本輪界興信名鑑 大正１４（１９２５）年度版』 日本輪界新聞社 、『全国自動車業者自動自転車業者名鑑』 昭和３（１９２８）年 極東モーター社 、『全国自転車業組合聯合会員名簿』 昭和４（１９２９）年 全国自転車業組合聯合会本部 という文献もあります。
『大日本銃砲火薬商名鑑 附 営業法規 大正３（１９１４）年４月現在』 伊藤伊七編 川口屋林銃砲火薬店
大正１０（１９２１）年版もあります。
『帝国真田商工交信録 大正４（１９１５）年度』 田中国太郎編 交信社
大正６（１９１７）年発行の大正４年度版もあります。
『全国履物商工人名鑑 大正５（１９１６）年５月末調査』 東京履物商報社
『日本海陸物産商名鑑』 大正７（１９１８）年 伊藤吉四郎編 北海道通信社
『東洋時計貴金属眼鏡蓄音器商工名鑑』 大正１０（１９２１）年 日本貴金属時計新聞社
『全国業界名鑑興信録 後篇』 大正１４（１９２５）年 日本貴金属時計新聞社編輯局編
九州・北海道・外地の貴金属、時計店が掲載されています。 昭和１０（１９３５）年版もあります。
『全国印刷業者名鑑 大正１１（１９２２）年』 印刷材料新報社編
大正１５（１９２６）年版もあります。
『羅紗洋服商名鑑 第２巻』 大正１２（１９２３）年 阪本勇次郎編 大阪博信社
『全国書籍商組合員名簿 大正１３年１月現在』 全国書籍商組合聯合会 『特選書籍商名簿』 昭和３（１９２８）年 東京出版協会編もあります。
『全国呉服太物商名簿』 大正１４（１９２５）年 帝国商工通信社
『大日本酒醤油業名家大鑑』 大正１４（１９２５） 東京酒醤油新聞社
『全国養蚕組合長名鑑 大正１５（１９２６）年度調査』 中村昌司著 養蚕組合新報社
『日本京染呉服染色業者名鑑 第１輯』 大正１５（１９２６）年 京染新聞社編 京都京染新聞社
『建築年鑑』 昭和２（１９２７）年 建築世界社編 建築世界社
建築技術者、建築会社が掲載されています。昭和３（１９２８）年版もあります。
『大日本新聞販売総覧 昭和２（１９２７）年版 上巻』 新聞之新聞社編 新聞之新聞社
東日本の新聞販売店が掲載されています。西日本は下巻に収録されています。
『鉄道興信録 一名鉄道年鑑』 昭和３（１９２８）年 鉄道新聞社編
全国の鉄道の駅で弁当を売る人など、営業をしている者を掲載しています。
全国の電気商が掲載されています。昭和１９（１９４４）年版まであります。
『台湾朝鮮満洲日本小売商名鑑』 昭和６（１９３１）年 大阪問屋商報社
全国の業者が収録されています。
『最新全国著名請負業者名鑑 昭和７（１９３２）年度版』 事業興信日報社
全国の土木請負業者を掲載しています。『日本満洲支那土木建築名鑑 昭和１６（１９４１）年度版』 建築科学社もあります。
『全国薪炭業者名鑑』 昭和８（１９３３）年 東京薪炭商報社編
昭和１４（１９３９）年版もあります。
『日満商工会議所議員要録』 昭和９（１９３４）年 人事興信所出版部
日本各地と満州にある商工会議所の議員名簿です。
全国の眼鏡店が掲載されています。昭和１１（１９３６）年版もあります。
『全国乗合自動車業者名簿 附・乗合自動車関係法規』 昭和９（１９３４）年 日本乗合自動車協会編 全国乗合自動車業者名簿編纂所
昭和１０（１９３５）年版もあります。
『全国ラヂオ商工人名録』 昭和１０（１９３５）年 日本放送協会編
全国のラジオ販売業者の名簿です。『全日本ラヂオ関係者総名簿 昭和１３（１９３８）年版』 ラヂオ商業通信社編もあります。『電気名鑑 昭和８（１９３３）年度』 帝国実業社出版部 にもラジオ商が掲載されています。
『全国漁具商工名鑑 昭和１０（１９３５）年度 西部篇』 日本漁具新聞社編
昭和１２（１９３７）年度 東部篇もあります。
『日本菓業年鑑 昭和１２（１９３７）年版』 菓子新報社調査部編
『日本綿織物工業組合聯合会所属組合組合員名簿』 昭和１３（１９３８）年 日本綿織物工業組合聯合会
『工業人名大辞典』 昭和１４（１９３９）年 滿蒙資料協會出版部
工業界で活躍する経営者、技術者の名鑑です。経歴、学歴、家族などが詳しく掲載されています。
全国で農機具を製造販売している会社の名鑑です。
小間物、化粧品を取り扱っていた会社、商店の経営者が掲載されています。昭和１４（１９３９）年版もあります。
『全国産業組合要覧並役職員録 昭和１６年版』 協同組合新聞社編 協同組合新聞社
信用組合など、全国にある協同組合の幹部を五十音順で掲載しています。
『損害保険会社の見方』 昭和１６（１９４１）年 千種康允著 経済市場社
全国の保険会社の役員、管理職が掲載されています。
『全国工場鉱山事業場名簿』 昭和２２（１９４７）年 日本産業福利協会
『常時使用労働者百人以上ヲ有スル工場鉱山等調 昭和１４年１２月末現在』 厚生省と同昭和１７（１９４２）年版もあります。
会社役員録
明治時代から昭和１０年代にかけて銀行や中規模以上の企業の役員、管理職にいた人物を調べることができます。
『銀行会社要録 附・役員録』 第３９版 昭和１０（１９３５）年 東京興信所編
明治３０（１８９７）年～昭和１４（１９３９）年を閲覧可能
渋沢栄一が初代会長を務めた東京興信所が発行を開始していたもので、銀行や会社の役員、管理職な氏名を調べることができます。
『帝国銀行会社要録』 第３１版 昭和１８（１９４３）年 帝国興信所編
大正元（１９１２）年～昭和１８（１９４３）年を閲覧可能
戦前の大日本帝国とその領域に存在していたすべての銀行と資本金１８０,０００円以上の会社が網羅され ています。商号・屋号、住所、電話番号、目的、設立年月、資本金、株数、役員名が調べられます。
東京毎日新聞社が編さんしたもので、全国の 会社経営者、重役の写真と経歴が載っています。
『財界フースヒー』 大正１２（１９２３）年 前村信松編 ジヤパンエコノミスト社
会社の経営者、役員、管理職など財界人の履歴をまとめたものです。同じ会社が企業の沿革と役員を掲載した『株式総覧 : 附・財界フースヒー』杉山米堂編 大正８（１９１９）年も発行しています。
『銀行会社職員録 ２版』 大正２（１９１３）年 興業通信社編
大正２（１９１３）年～昭和１６（１９４０）年を閲覧可能。
全国にある銀行の役員、管理職が掲載されています。
『京浜銀行会社職員録 明治４５年度』 水下恭一編 興業通信社
明治４５（１９１２）年～昭和７（１９３２）年を閲覧可能
東京、横浜にある銀行の職員録です。
『東京府管内銀行職員録』 大正１５（１９２６）年 野口真正編 銀行職員録発行所
大正１５（１９２６）年～昭和１８（１９４３）年まで閲覧可能
『京阪神管内銀行職員録』 大正１４（１９２５）年 銀行職員録発行所
京都、大阪、神戸にある銀行の職員録です。
全国にある銀行の役員が掲載されています。
昭和１０（１９３５）年～昭和１８（１９４３）年まで閲覧可能。
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